学びの内容

初等教育学科

学科の特長

幼児教育と児童教育をそれぞれ専門的に学習。子どもと同じ目線でともに成長でき、豊富な知識を兼ね備えたプロの教育者を育てます。

学びの目的

子どもたちの糧となる学びの機会や経験を提供できる力を身に付け、個性を尊重しながら知性と感性をともに育んでいくことのできる教育者・保育者の養成を目的とします。

学びのポイント

1.目的別のコースで、確実な資格取得を目指す

幼稚園教諭と保育士の両方の資格取得を目指す幼児教育コースと、小学校教諭を目指す児童教育コースを設置。幼児教育コースは保育と教育の両面から専門知識と技能を学びます。児童教育コースでは小学校の全教科を教える力はもちろん、児童の成長を支える視点を養います。

写真:目的別のコースで、確実な資格取得を目指す

幼児教育コース
(目指す資格:幼稚園教諭一種・保育士)

保育者論や保育内容総論をはじめ、演習や実習など教職に関する科目を1年前期から段階的に学びます。また心理学、児童文学・文化など関連領域科目も多数用意しています。

児童教育コース
(目指す資格:小学校教諭一種)

1年次から国語・算数など全教科の指導法を学びます。また広く子どもの発達を理解するために、関連領域とともに幼児教育コース科目の履修も勧めています。

2.豊富な現場体験で、教育者としての力を育む

子どもは遊びや学習など生活のすべてを通して成長していきます。音楽や図工、体育といった特定の分野の技能の習得に加えて、生活の中から子ども達の「生きる力」を引き出すことのできる教育者の育成を目指し、保育や教育実習などの現場での体験に力を入れています。

写真:豊富な現場体験で、教育者としての力を育む

3. 子どもへの理解を深める関連領域の学びが可能

教育のプロには豊かな知識や感性が求められます。学部の特長を生かし、子どもの理解に役立つ児童文化・発達心理の両学科の授業履修が可能。それぞれ専門の教員から学べるのが大きな特色で、関連・隣接領域を学ぶ機会が豊富です。

写真:子どもへの理解を深める関連領域の学びが可能

学びの分野

写真:幼児教育コース 児童教育コース 発達心理学 児童文学・文化幼児教育コース、児童教育コースで専門性を深めながら資格取得を目指します。また、関連する学びによって子どもを深く理解し、教育者としての教養を養います。

取得可能資格

  • 幼稚園教諭一種免許状
  • 小学校教諭一種免許状
  • 保育士
  • 司書
  • 司書教諭

卒業後の将来像

  • 幼稚園教諭
  • 保育士
  • 小学校教諭
  • 児童養護施設
  • 児童福祉・社会的養護施設
  • 一般企業

カリキュラム

幼児教育コース

1年次 保育原理、児童家庭福祉など教職の学びがスタート。
2年次 1年後期から始まる保育体験を通年で実施。後期に保育実習スタート。
3年次 「健康」「人間関係」「環境」「言葉」「表現」をテーマに演習に取り組む。
4年次 前期には2週間の本格的な教育実習。採用試験の準備も。

児童教育コース

1年次 国語・算数・生活科の指導法を学び始める。
2年次 小学校で学校支援ボランティアを通した教育体験を行う。
3年次 3年次から始まる教育実習に備え、事前指導や実践的な演習を受ける。
4年次 教育実習の振り返りを入念に。採用試験に向けラストスパート。

カリキュラム

履修モデル

授業紹介

効果的な小学校実習のために
教育実習 事前事後指導(幼・小)

前期は、実習で授業をする際に作成する指導案づくりを学ぶほか、模擬授業を通して1時間の学習展開を覚えます。また小学校実習を終えた人から報告を聞く機会を設けることで、実習に向けての心構えを養います。後期は、学校の現場が抱えるさまざまな課題の中から自分のテーマを選び、レポートを作成し報告し合いながら、小学校教育の現状を理解します。(幼稚園・小学校の実習先に応じて、担当教員が指導します)

教育実習 事前事後指導(幼・小) 教育実習 事前事後指導(幼・小)

幼稚園保育と保育全般を学ぶ
保育内容総論

幼稚園の保育内容について、「幼稚園教育要領」の内容に沿って学習します。「生活」「遊び」「環境」などをテーマに、幼稚園保育の要点を学ぶとともに、小学校以降の教育と比較してその違いを探り、理解を深めていきます。また現代社会の保育ニーズや、幼稚園・保育所・認定こども園それぞれの特色など、社会の動向を踏まえた保育をめぐる状況を学びます。

保育内容総論 保育内容総論

アドミッションポリシー

初等教育学科においては、幼稚園教諭・保育士又は小学校教諭として子どもの教育・保育に携わり、それを通じて社会に貢献したいと考える人を求める。乳幼児期・児童期の子どもの発達とその環境となる児童文化への関心を活かして、学校・園・施設以外の地域社会における子ども支援・子育て支援の活動を目指す人も求める。

Page Top