学びの内容

国語国文学専攻

切磋琢磨する研究環境

本専攻では、国語学・国文学とその関連領域に対して、専門的かつ学際的な研究を進めています。文学研究の関連分野は広範にわたり、日本史、民俗学、風俗史などの人文社会学の分野や、演劇、絵画といった芸術にもおよんでいます。本専攻では、このように複雑多様化する研究に、さまざまな角度からアプローチできるように多様なカリキュラムを用意しています。研究者としての道を志す者はもちろん、教育者目指す者、社会人としての経験を積んだ後あらためて向学心に燃える者、あるいは日本語や日本の文学・文化について深い関心を持つ者など、多様な背景を持つ院生同士が集い、互いに切磋琢磨しうる環境を醸成しています。本専攻において、さらに学識を深め、実力と人間性を兼ね備えた研究者・教育者、あるいは豊かな教養と高度な知識を駆使できる職業人となることを期待しています。

国語学・国文学・日本語教育の3分野から学ぶ

本専攻には、国語学、国文学、日本語教育の3つの研究分野があります。国語学においては、それぞれの時代の日本語の実態や変遷のあり方に対する考察を深めています。国文学においては、広い視野から日本文学をとらえるために、さまざまなジャンル・時代を取り上げて研究を進めるとともに、これまで未開拓であったジャンルなど、文学の先端領域にも取り組んでいます。日本語教育においては、教育の現場をもとに、日本語の仕組みと教授法の研究を充実させています。修士論文は、国語学、国文学はもちろんのこと、日本語教育でも執筆することができます。また、いくつかの領域の研究を組み合わせて修士論文に代えることもできます。

教育研究上の目的

【修士課程】

国語国文学専攻は、国語および国語を用いて表現されたもの全般に関する研究をとおして体系的な専門知識を身につけ、研究者、教育者をはじめ、わが国の文化の発展に積極的に寄与しうる人材の養成を目的とする。

入学者の受け入れに関する方針(アドミッションポリシー)

【修士課程】

国語および国文学に関する一定の専門的な知識を有し、国語および国語を用いて表現されるもの全般に関する研究をとおしてさらに体系的な専門知識を身につけ、研究者、教育者をはじめ、わが国の文化の発展に積極的に寄与し、社会に貢献することを希望する人を求めます。
 

教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

【修士課程】

国語学および国文学、また、国語教育、日本語教育など、国語および国語を用いて表現されるもの全般に関する専門的な教養や知識を身につけ、社会に貢献することができるために、それぞれの時代や分野の演習科目と、各時代や分野を超えた研究科目を置く。また、修士論文を書くために、「修士論文指導」科目を置くとともに、修士論文に代わる、特定の課題についての研究を希望する学生に対しては、「特定の課題に関する研究指導」科目を置き、複数の教員による指導を行う。修士論文と、特定の課題についての研究の成果を執筆する年度には、年に一度開催される「研究発表会」においてその内容を発表し、指導を受ける。
また、言語文学に関するより深く幅広い教養や知識を身につけるために、「オムニバス」科目を履修することもできる。
 

修了認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

1.学生が修了時に身につけておくべき能力=教育目標、学修・研究目標

国語国文学専攻は、教育研究上の目的を達成するために、学生が修了する時点において、以下のような力を身につけることを教育目標および学修・研究目標として定める。これらの力を身につけ、課程修了の要件を満たした者に、修士(文学)の学位を授与する。

1)国語国文学に関する専門的な理論や知識、技能を修得し、自らの研究関心に応じて必要なデータを収集・分析するための方法を身につけ、得られた知見を専門的な論文によって発表することができること。
2)日本の言語文化に関する社会的な要請を理解し、専門的な貢献ができること。
3)国語国文学、さらには隣接する諸領域の研究動向に関心を持ち、新たな学問的あるいは現実的問題に対応できる柔軟な姿勢を持つこと。

2.論文審査基準

以上の目標を達成するために展開される教育活動および学修・研究活動の成果として提出される修士論文については、以下の基準によって評価される。
日本文学、日本語学、漢文学、日本語教育、国語教育の分野において、研究上一定の成果が認められ、高度の専門性を有する職業を担い得る能力を身につけていることが認定できるものであること。

具体的審査項目

1)学術上の創意工夫が認められるものであること。
2)研究分野に関する知識が十分に備わっていること。
3)研究の目的と方法が適切であること。
4)論理的構成をとり、正確な記述であること。
5)研究が倫理的に適切であること。
「特定の課題についての研究の成果」の審査基準についても、上記に準ずるものとする。
 

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